ストラテジ編
問１(流動比率 )
A社のある期の資産、負債及び純資産が上記のとおりであるとき、経営の安全性指標の一つで、短期の支払い能力を示す流動比率は何％か。
| 資産の部 | 負債の部 |
| 流動資産 3,000 | 流動負債 1,500 |
| 固定資産 4,500 | 固定負債 4,000 |
| 純資産の部 | |
| 株主資本 2,000 |
ア 50 イ 100 ウ 150 エ 200
答え ： エ
解説
流動資産÷流動負債＝流動比率
で計算できるので、
3,000÷1,500＝2よって200％となります。
問2(自己資本利益率)
企業の収益性を測る指標の一つであるROEの”E”が表すものは
ア Earnings(所得)
イ Employee(従業員)
ウ Enterprise(企業)
エ Equity(自己資本)
答え ： エ
解説
ROEとは自己資本利益率(Return On Equity)
なので”エ”が正解。
会社の株(自己資本)を買ったとき、そのお金でどのくらい効率よく
儲けられているかがわかる。高いほうが良い数値。
投資家が重視する指標の1つ。
問３(AI)
政府が定める”人間中心のAI社会原則”では三つの価値を理念として尊重し、その実現を追及する社会を構築していくべきとしている。実現を追及していくべき社会の姿を挙げたものは。
a 持続性ある社会
b 多様な背景を持つ人々が多様な幸せを追求できる社会
c 人間があらゆる労働から解放される社会
d 人間の尊厳が尊重される社会
答え ： ａ，ｂ，ｄ
解説
人間が輝くためにAIを活用することを基本理念としている。「あらゆる労働から解放される」はコンセンサス(合意)がとれいていない。
問４(個人情報保護)
個人情報保護法で定められた、特に取扱いに配慮が必要となる”要配慮個人情報”に該当するものはどれか。
a 学歴
b 国籍
c 資産額
d 信条
答え ： ｄ
解説
要配慮個人情報は人種、信条、社会的身分、病歴、犯罪の経歴、犯罪により害を被った事実が具体的に挙げられており、本人の同意なしの取得が原則禁止されている。
オプトアウトによる第三者提供も禁止。
個人情報の中でも、本人に対する不当な差別偏見などの不利益が生じないように、特に注意すべきものを指す。
問５(経営戦略)
自社が保有していない技術やノウハウを、他社から短期間で補完するための手段として、適切なものはどれか。
a BPR
b アライアンス
c インキュベーション
d ベンチマーキング
答え ： ｂ
解説
アライアンスとは「業務提携」のことなので、”ｂ”が正解。
ほかの用語は他社との協力を表すものではありません。
問６(経営戦略)
PPM(product Portfolio Management)の目的として、適切なのは。
a 事業を”強み”、”弱み”、”機会”、”脅威”の四つの視点から分析し、事業の成長戦略を策定する。
b 自社の独自技術やノウハウを活用した中核事業の育成によって、他社との差別化を図る。
c 市場に投入した製品が”導入期”、”成長期”、”成熟期”、”衰退期”のどの段階にあるかを判断し、適切な販売促進戦略を策定する。
d 複数の製品や事業を市場シェアと市場成長率から判断して、最適な経営資源の配分を行う。
答え ： ｄ
解説
PPMとは、市場の中で自社製品がどんなポジションにあるかを視覚的に表現する図法です。
市場成長率と市場占有率の関係から、問題児・花形製品・負け犬・金のなる木の４つのポジションが導けます。
aはSWOT分析
bはコアコンピタンス
cはプロダクトライフサイクルマネジメント
問７(イノベータ理論)
画期的な製品やサービスが消費者に浸透するにあたり、イノベーションへの関心や、活用の時期によって消費者をアーリーアダプタ、アーリーマジョリティ、イノベーター、ラガード、レイトマジョリティの五つのグループに分類できる。
このうち、活用の時期が２番目に早いグループに位置付けられ、イノベーションの価値を自ら評価し、残る大半の消費者に影響を与えるグループはどれか。
a アーリーアダプタ
b アーリーマジョリティ
c イノベーター
d ラガード
答え ： a
解説
消費者への浸透の順番は、
イノベーター（革新者）⇒アーリーアダプタ（早期購入者）⇒アーリーマジョリティ（前期追従者）⇒レイトマジョリティ（後期追従者）⇒ラガード（遅滞者）です。
アーリーアダプタはオピニオンリーダとも呼ばれる。
アーリーアダプタとアーリーマジョリティの間には大きな溝（キャズム）があることが知られてます。
